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将来に対応した組織を構築し、急速に変化する世界に後れを取らないためには、将来の働き方を方向付けるであろう動きを常にキャッチする必要があります。

企業は新型コロナウイルスのパンデミックから数多くの教訓を得ました。その一つが将来に備えた組織や人員態勢を整えるのは容易ではないということ。その点で一つ100%確かなことは、新しい課題は常に差し迫っているという事実です。テクノロジーに関して言えば、今後数年、変化のスピードが衰えることはないと思って間違いないでしょう。

人員計画の観点からは、将来に対応した組織と人員態勢を整えるには、情報とエビデンスに基づき今後の動向を予測するのが一つの方策です。

今後数年のテーマを方向付けるであろう4つの重要なキーワードがあります。

柔軟性

柔軟性については近年、雇用主と人事部門での関心が大きく高まっています。パンデミックによって数え切れないほどの企業と従業員に途方もない圧力がかかった2020年以降、この概念の重要性がますます明らかになりました。柔軟性と機動性のある人員を備えた企業は、この環境で成功を手に入れる最も有利な立場にあります。 

ノースハイランドとエコノミスト・インテリジェンス・ユニットの共同調査によると、コロナ禍以前でも、企業の60%が向こう数年、有期契約労働者の活用を強化すると予想していました。調査対象企業のおよそ4分の3（73%）が何らかの変革を実行中、一方、3分の2がますます不安定なビジネス環境に適応せざるを得ないと回答しています。

ランスタッドのWorkforce 2025（英語版）調査によると、雇用主の85%が今後数年、アジャイル労働力のための取り組みを強化すると回答しています。

柔軟性を受け入れることによって、組織と従業員にはさまざまなメリットが引き出されます。例えば、臨時雇用労働者の活用を強化するといった戦略はリソースを柔軟にコントロールする手段となり、繁忙期の正規従業員の負担を軽減できます。

ギグエコノミーは雇用主と従業員との関係性や特定の仕事のあり方に新しい発想を提案する新しい仕事形態です。ランスタッドのFlexibility@Work 2019レポート（英語資料）で触れている通り、世界中の労働者は次のような仕組みの広がりによって恩恵を受けています。

• リモートワーク制度
• フレックスタイム制度
• 多様な報酬制度、労働契約

近年では、従来通り9時から5時まで、週40時間働くことができなかった求職者にとって、柔軟な働き方を選べる環境が整いより多くの雇用の機会が生まれています。こうした動きは新型コロナウイルスの影響を主な理由に2020年に加速しましたが、コロナ禍以前からすでに小回りの利く新しい働き方は徐々に広がっていました。

2019年4月にアメリカン・エキスプレスとInstitutional Investor誌が公表した共同調査によると、企業の75%がコントラクター、フリーランス、臨時雇用労働者の活用を今後数年の重要な雇用戦略と考えています。2018年第3四半期時点で臨時雇用従業員はEUだけでもおよそ2,800万人に達しています。 

ギャラップは、ギグエコノミーの拡大によって狙いを絞った対策を講じる責任が雇用主側に課されることになると指摘しています。中でも注目すべきは次の2点です。

• 独立したギグワークのさまざまなメリットを組み込んだ形での従来の仕事の再設計
• 臨時雇用労働者とうまく関係性を築くためのマネージャー向けトレーニング
  
  

新しい働き方

ビジネスのすべての領域と同様、人事業務もテクノロジーによって着実に変化しています。新しいシステムやイノベーションが頻繁に登場することによって、働き方や人材管理について新しいアプローチを取り入れる道が切り開かれています。

ランスタッド・ソースライトの2020年人材動向レポートでは、コロナ禍の雇用主に欠かせないツールや手法の現状が説明されています。

調査結果によると、世界の企業の55%がパンデミックを受けてテクノロジーを導入したまたは規模を拡大したことがわかりました。最も一般的なテクノロジーは次の通りです。

• ビデオ・オンライン面接
• コラボレーションツール
• 教育・能力開発プラットフォーム
• 職場の文化、従業員フィードバック、エンゲージメント用システム
• バーチャル採用説明会

オンボーディングシステムの他に、雇用主がコロナ収束後も使い続けると回答したテクノロジーの上位に挙がったのもこれらのツールです。

企業が今後数年に進める将来に対応したプロジェクトに、変化する力、テクノロジーが可能にする新しい働き方に適応する力が必要になることは間違いありません。

人工知能（AI）は急速に進展し、仕事の世界を含め、21世紀の生活のほぼすべての側面に影響を与える様相を呈しています。企業または雇用主として、この分野の最新の動きを注視し、その恩恵を受ける立ち位置にいることには間違いなく多くのメリットがあります。

人事、採用分野においては、AIには日常の採用・人材獲得プロセスを迅速化、効率化すると同時に人的ミスや無意識の先入観のリスクを取り除く大きな可能性があります。 

ランスタッド・イノベーション・ファンド（英語サイト）の支援企業の一つ、Pymetrics（英語サイト）は、ゲーミフィケーションとAIの融合によってこれまでの人材探し、人材募集、人材定着の手法を変革するためにこの分野で何が実現できるかを証明し続けています。

AIは機械学習と同時に話題にされることが多いですが、おそらく雇用主にとって最も重要なのはオートメーションです。Flexibility@Work 2019レポートには、オートメーションの導入によって人間の雇用が減少することはなく、むしろ、オートメーションテクノロジーは雇用に差し引きでプラスの影響を与える可能性が高いというデータが示されています。

オートメーションは人口統計学的傾向とも紐付き、ドイツ、日本、韓国など労働力の高齢化が進む国では、オートメーションテクノロジーをいち早く導入する企業が増えています。

エンプロイヤーブランドの見直し

将来に対応した組織作り、人員態勢作りに取り組むのであれば、エンプロイヤーブランドは力を注ぐべき重要ポイントです。なぜならば、企業としての独自性、従業員に対して何を提供できるか、ひいては自分たちの会社で働くとどんなメリットがあるのかを示す際の柱になるのがエンプロイヤーブランドだからです。

人材不足が規模の大小を問わずさまざまな業界や企業にとって大きな脅威になる時代、将来の成功を目指すならば、重要人材の獲得力は間違いなく重要です。だからこそエンプロイヤーブランドは継続的に見直し、手直しする必要があります。

新型コロナウイルスのような危機は、時に企業にとってエンプロイヤーブランドを見直し、強化するきっかけになります。ランスタッドの2020年人材動向調査では、多くの企業がコミュニケーション戦略と再就職支援がコロナ禍でエンプロイヤーブランドを守り、高める助けになったと回答しています。

調査報告書には結果と併せて、エンプロイーエクスペリエンスを通じてエンプロイヤーブランドを強化するための3つの効果的な方法が取り上げられています。

• 柔軟な働き方を受け入れる
• コラボレーションのためのツールや手法を検討する
• ニーズを把握するための従業員調査を行う

再教育・スキルアップ

全業界のデジタル化の流れと消費者向けテクノロジーや消費者ニーズの急速な変化を背景に、将来に対応するには、デジタルスキルやテクノロジー知識を持つスペシャリストを社内に抱える必要があります。

従い、多くの企業にとって、従業員の再教育・スキルアップに対する投資に何らかのメリットがあります。価値ある能力の育成によってビジネスを活性化させるだけでなく、このアプローチを採用することによって、従業員の育成とエンプロイアビリティに対する姿勢が示され、その結果、エンプロイヤーブランドと従業員の仕事に対する満足度が高まります。

ランスタッド・ワークモニター2020レポートでは、企業がスキル育成に取り組む重要性が明らかに示されています。世界全体として、従業員の40%が コロナ禍での働き方に対応するための新しいスキルの習得に苦戦していると回答し、特にアジア太平洋地域で高い割合に上りました（52%）。

その一方で、パンデミックをきっかけにした再教育や再配置のメリットに関していくつかの事例が登場しています。例えば、スカンジナビア航空は2020年の危機対応として、客室乗務員を対象に看護助手としての再教育を行いました。

クラウドコンピューティング、AI、データアナリシスなどのハードスキルは現代の企業の多くに必要不可欠ですが、ソフトスキルも将来の働き方に対して同様の価値があります。

上に列挙したような技術スキルは、基本的潜在能力と学ぶ意欲がある人に教えることは可能ですが、一方、創造力、連携力、心の知能指数（EQ）、共感といったソフトスキルは天性の能力であり、教えるのが難しい領域です。

「ソフトスキルのハードな現実」は世界経済フォーラムでも最近取り上げられた仕事に関する主な傾向の一つです。世界経済フォーラムでは、雇用主の92%がソフトスキルがハードスキルと同等、あるいはそれ以上に重要であると回答したLinkedInの調査結果が引き合いに出されました。5社に4社（80%）がビジネスの成功においてソフトスキルの重要性が増していると答えています。

将来に対応した人員態勢作りという課題に取り組む心づもりができたならば、ランスタッドが新たに作成した資料がお役に立ちます。この資料では従業員の多様化に優先的に取り組む、新しい働き方をサポートするための効果的なツールの活用の仕方といったポイントを詳しくご説明していますので、ぜひ合わせてご一読ください。

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