従業員は事業活動の要です。職場勤務を考えるにあたっては、チームに情報を提供し、出勤できる環境を整えることが一つの基本的要素になります。人事チームが検討すべきポイントをいくつかご紹介しますので、従業員に安心して職場で働いてもらうための勤務計画を改めて見直してみましょう。

職場勤務計画を立てる

政府が外出規制を行う中、テレワーク勤務を推進する企業、および従業員に安全な環境で職場で勤務してもらうために措置を講じている企業と、様々な措置がとられております。職場へ出勤する際には従業員は職場勤務自体に不安を感じているかもしれません。従業員ときちんとコミュニケーションを図り、余裕をもって職場勤務計画を説明することが大切です。定期的なコミュニケーションによって、組織としての先を見越した姿勢を伝え、安全を最優先に慎重に考えた職場勤務計画が立てられていると安心してもらうことができます。

従業員が職場勤務を希望しない場合

会社がゴーサインを出しても、中には職場勤務を望まない従業員もいるかもしれません。例えば、免疫不全疾患であったり、学校閉鎖によって自宅にいる子どもの面倒を見なければならないなどの理由ですぐには職場勤務に応じられない場合、あるいはウイルスへの恐怖心やメンタルヘルスの問題などの個人的理由で職場勤務に抵抗を感じる場合もあります。リモートワークが認められる人、出勤が必要な人を見極めたうえで、明確な方針を定め従業員に周知する必要があります。

人員不足に対応する

業務を再開する前に急ぎ補充しなければならない重大な人員不足に気付くかもしれません。その場合は採用戦略が必要です。人材パイプラインの構築や重要人材の速やかな補充に支援が欲しい場合は、ランスタッドをはじめとする人材サービス会社の手を借りると人事チームの負担を軽減できます。ランスタッドへぜひお問い合わせください。採用戦略作りをお手伝いします。

通勤手段を考える 

健康リスクをできるだけ抑えながら勤務できる安全な移動手段があるか考えてください。ソーシャルディスタンスの観点から、この時期、公共交通機関は最善の移動手段ではありません。他に選択肢がないか検討しましょう。徒歩通勤、自転車通勤、マイカー通勤などは比較的安全と考えられます。これらの利用が難しい場合は、通勤中の感染リスクを抑えるために出勤時間をずらす、リモートワークを導入するなどの方法もあります。

解雇した従業員を再雇用する

コロナ禍の危機的状況下でやむを得ず従業員を解雇したケースもあるでしょう。解雇した従業員の一部または全員を再雇用する場合は、そのプロセスを人事チームとすりあわせる必要があります。すでに別の仕事に就いたり、子どもや病気の親族の世話、その他の個人的事情により、中には再雇用に応じられない人もいるかもしれませんので、業務に欠かせないけれども職場復帰が叶わない人員の補充計画を立てる必要があります。

職場環境の安全性や、柔軟な働き方は従業員にとって、勤務先としての企業の魅力度（エンプロイヤーブランド）につながります。

従業員と対話をした上で、職場勤務計画をしっかり立ててみましょう。