人が集まる職場になるには「働き方の多様性」が欠かせない

中小企業の課題を解決するセミナーイベント「日本を変える中小企業リーダーズサミット2024」（2024年2月7日（水）～9日（金）開催）で、「コストをかけずに行える採用マーケティング」と題し、熱弁をふるったランスタッドジャパンCMO、中山悟朗。この記事では、リーダーズサミットで伝えきれなかった人材確保の重要なポイントについて語ります。

「地方だから採用で不利」というのは本当か？

よく「東京一極集中の状況が続いているから、地方では人材が少なく採用が厳しい」などと言われます。しかし、本当にそう考えていいのでしょうか？

ランスタッドが実施する、働きたいと思われる企業の魅力・価値を検証する調査「ランスタッド・エンプロイヤー・ブランド・リサーチ（REBR）」から、いわゆる「地方」にあたるエリアのデータを抽出してみると、実は地方でも求職者に「ここで働きたい」と思われている企業は多いのです。

もし会社が所在する地方の層が薄かったり、都市部から地方への移住がネックとなったりしてハイスキルのメンバーを集められないのであれば「フルリモート勤務を導入し、都市部や他の地方から広く人材を採用する」という方法もあります。

「オフィスへ出社できない人を正社員にするのは難しい」ということなら、雇用形態も広げてみましょう。正社員に括らなければ、専門職を業務委託などでキープし「必要な時だけ手を貸してもらう」といった方法で優秀な人材を確保することも視野に入ってきます。

他にも、「自社にマッチするかわからない人材を、いきなり正社員採用する」といったリスク回避できるメリットもあります。「いい人材がいない」と嘆く前に、柔軟に考えてみることをおすすめします。

シニア人材活用にも人手不足解消の活路が

シニア人材活用というと、「定年を迎えた自社OBに嘱託社員として残ってもらう」と思われる中小企業も多いのではないでしょうか。

先の通り、柔軟で多様な働き方に目を向けることは「自社OB以外のシニア人材」活用にもつながります。「シニアに新しい仕事を覚えてもらうことは難しいのではないか」と懸念を抱く場合もあるかもしれませんが、そこは「得意なことで活躍」してもらえばいいのです。

例えば営業やマネジメント、資格職など、経験やスキルがモノをいう仕事は少なくありません。経験やスキルが豊富なシニア人材を、業務委託など企業側の負担も軽い形で迎え入れられます。「週2日だけ出社してもらう」などの柔軟な働き方を実現できれば、シニア側の体力やワークライフバランスに配慮しつつ、人件費を抑えることにもつながります。もちろん、会社や職場とマッチすれば、嘱託社員などとして常勤してもらえる可能性も考えられます。

企業の定年延長については「働き手不足」ばかり注目されがちですが、近年は60代が若々しく元気で「まだまだ働ける」ことも、その傾向の一因となっていると言えます。元気なシニアに働いてもらうことは、企業の人手不足を解消し、シニアの生きがいを創出し、社会の活力を底上げするという、win-win-winの施策なのです。

多様な働き方を学び、受け入れることで可能性は大きく広がる

「うちの会社に合う人がいない・来ない」と採用に苦労しているのであれば、ここはぜひ求職者の目線で、リモートワークや正社員以外の雇用形態など多様な働き方を受け入れ「うちの会社が合わせ、来てもらえる人を増やす」マインドを育てていきましょう。

なにから取り組めばいいか迷ったら、多様性で先行しているランスタッドジャパンにぜひ一度相談してみてください。

ランスタッドジャパンは、グローバルで「求職者のための会社になる」ことを目指しています。まずは自社で、国籍や人種、ライフスタイルも多様な人材がそれぞれの場所、時間にとらわれない働き方で活躍できるよう取り組んでいます。

また、人材サービスにおいても、クライアントの「○○な人が欲しい」という要望を表面的に捉えてそのまま提案することはありません。要望の背景にある「必要としているスキルや特性」を踏まえて、さまざまな解決策をご提案しています。採用で悩む企業の強力な味方になるはずです。

中山悟朗 ランスタッド株式会社　CMO   米国の大学を卒業後、シリコンバレーに拠点を置くネットビジネス関連のベンチャー企業でのマーケティング業務を担当し、日本でもITベンチャーの立ち上げと経営を行う。その後、American Expressや外資金融のFidelity internationalでマーケティングやデジタルの部門長を歴任し、2017年にランスタッドに入社。現在、デジタル、ブランド、DX、NPS、コミュニケーションを含めマーケティング全般を管轄。