2020年、新型コロナウイルスの感染拡大により、多くの企業が急速に在宅勤務（リモートワーク）を導入しました。しかし、「在宅勤務」といっても、その実態は職種や雇用形態によって異なります。また、正社員以外の雇用形態、例えば派遣社員の場合、在宅勤務の普及状況や経験はどうだったのでしょうか。
今回、派遣社員として在宅勤務を経験した方を対象に調査を行い、リモートワークに対するメリットやデメリットについて具体的な意見を集めました。また、今後も在宅勤務を希望するかどうかについても聞いています。
この結果が、貴社の人材確保や定着に関する施策の参考となれば幸いです。
＊調査概要 2024年4月調査実施／外部機関による調査／無記名回答／サンプル数：649（派遣社員として在宅勤務の経験があると事前調査で回答した方／回答者の職種の内訳は別欄記載）
【結果】67.5%の回答者が、2020年以降（コロナ禍以降）に初めて在宅勤務を経験しています。
コロナ禍以前（2019年以前）に在宅勤務を経験した人は28.2%に留まっており、コロナ禍が在宅勤務の普及に大きく影響を与えたことがわかります。
【結果】会社に全く出社しない「完全在宅勤務」（18.0%）よりも、「在宅勤務と出社勤務が同じ比率」（23.1%）や、「出社勤務の方が多い」（23.0%）といった回答がやや多く見られます。完全な在宅勤務がまだ一般的でないこと、あるいは出社との併用が多いことが伺えます。
【結果】複数選択可とした中でもっとも多く挙げられたメリットは「通勤時間を他のことに活用することができる」で、次いで「体力、体調面での負担軽減」や「業務に集中できる」、「家事や育児との両立」が続きました。
特に時間の有効活用や健康面でのメリットが強調されていますが、「業務に集中できる」と感じている人も一定数存在します。
また、回答の中からもっともメリットを感じた点を聞いたところ同じく「通勤時間を他のことに活用できる」（28.5％）、次いで「体力、体調面での負担軽減」（16.3％）が上位となりました。
【結果】デメリットは「出社しないとできない業務がある」や「上司や同僚とのコミュニケーションが取りにくい」。また「自宅の光熱費増加」や「自宅の環境を整えるための負担」といった、在宅勤務にかかるコスト面での問題も挙げられています。
メリットとは逆に、「業務に集中できない」や「モチベーションが下がる」といった点もデメリットとされています。
また、回答の中からもっともデメリットを感じた点を聞いたところ同じく「自宅の光熱費増加」（18.6％）、次いで「出社しないとできない業務がある」（16.2％）が上位となりました。
【結果】85.7%の回答者が「機会があれば在宅勤務を希望する」と回答しています。
理想的な勤務形態としては「完全在宅勤務」（29.9%）を望む人も多いですが、「在宅勤務と出社勤務が同じ比率」（22.9%）や「在宅勤務が多い比率」（22.8%）を望む回答者も目立ちます。
|
〔調査結果からわかったこと〕
|
この結果を踏まえ、今後のリモートワーク環境整備や、コミュニケーションを円滑にするためのサポートが必要になると考えられます。また、機会があれば今後も在宅勤務の働き方を希望するという回答者が多いことから勤務条件に「在宅勤務可」を加えることは応募者を増やす施策のひとつになる可能性があります。
一般的に派遣会社は派遣先ごとに異なる在宅勤務環境や運用方法に対応しているため、さまざまなパターンの事例や知識を蓄積しています。そのため、企業が在宅勤務の導入を検討する際や、既存の在宅勤務環境を改善する際にも、豊富な情報を基に適切なサポートを提供できるでしょう。
派遣会社の経験を活かして、企業のニーズに合った最適な在宅勤務の運用を提案し、円滑なリモートワーク体制の構築に貢献することができます。
なお、ランスタッドではテレワークの活用で全国から即戦力人材のみをご紹介する在宅派遣サービス「おうち派遣」を提供しております。詳しくはこちらをご覧ください。
ご不明な点がございましたら、ランスタッド営業担当もしくは法人様向けお問合せ窓口までお問い合わせください。
［著者プロフィール］
現在はインサイドセールスとしてランスタッドの全サービスをワンストップでご提案することを担当。国家資格キャリアコンサルタント。
回答者の職種 単位：人（派遣社員として在宅勤務をした際の仕事内容にもっとも近いもの／複数ある場合はもっとも期間がながかったものを選択）
一般事務：649、営業事務、営業アシスタント：88、貿易事務：35、経理：42、総務：14、人事：32、秘書：8、企画・マーケティング：22、営業・インサイドセールス：13、テレマーケティング：18、IT・エンジニア・クリエイティブ：49、この中にはない・答えたくない53