人材パイプラインの幅を広げ、エンプロイヤーブランドへの関心を高めたいのであれば、独自のオンライン会社説明会によって求職者とのつながりを築くことが有効な第一歩です。コロナ禍では特に効果的な手段であり、近い将来、対面説明会が再開したとしても、オンラインイベントの活用が続くものと予想されます。
オンライン会社説明会なら、有料ソーシャル広告の配信といった消極的活動の枠を超えて、これまで何の興味も示さなかった人を含め、企業に対する関心を積極的に刺激することができます。
情報提供イベントの開催によって、企業は求職者の考えを知り、将来の応募者が応募前にどのような情報を知りたがっているのかをつかむことができます。
LinkedInの調査報告書によると、転職活動における一番の障害（※１）は企業に関する情報不足であることがわかっています。相手が知りたい情報を知ることによって、他社が提供しない情報を提供し、エンプロイヤーブランドに有利に働かせることができます。
オンラインのネットワーキングイベント、情報提供イベントの開催は、真剣に応募を検討している求職者に狙いを絞る助けにもなります。複数の企業が参加する就職フェアなどのイベントと違い、単独開催なら自社だけに注目が集まります。すでに自社に関心を寄せている人と直接話し、その機会を有効活用できます。
応募の分析・管理、応募者に対する進捗状況連絡に始まり、採用におけるバイアスの排除（※２）に至るまで、今やHRテクノロジー（※３）は頼もしいサポート力があります。候補者に事前に働きかける機会にもなり、誰が求めるスキルを持っているか、誰の応募を速く進めるべきかを見極めることによって採用活動の時間短縮と質の向上が可能になります。
また、若手人材と、若手人材にとって心地良い環境でつながる機会にもなります。ミレニアル世代は最大のテクノロジー活用者（※４）ですから、テクノロジーを介したコミュニケーションなら安心感を与えることができ、緊張して実力を発揮し損なうことなくスキルのアピールに集中してもらえます。
さらに、オンライン説明会なら将来の応募者との関係性の構築に多くの時間を割くことができます。特に丸1日、数日間をかけて開催される就職フェアの場合は、参加企業が自社ブースに立ち寄ってくれる人探しに苦労することが少なくありません。一方のオンラインイベントなら、参加者はデスクにいたままでOK、何時間も今の仕事を離れる必要はありません。
オンライン説明会は、企業文化を見せる場として活用することもできます。さまざまな機会を利用して、自分たちがどのような組織なのかを示してください。LinkedInが提案している通り、ブログやソーシャルメディアの公式アカウントへのリンクを掲載したり、バーチャルオフィスツアーの開催やある社員の一日を映した動画の配信などを検討してみてください。求職者に企業としての人となりを見せることによって、なじめるかなじめないかの判断材料を提供することができます。
また、求職者は採用マネージャーと直接話すことを望んでいます。LinkedInのInside the Mind of Today’s Candidateレポートによると、グローバルに活躍する14,000人以上のプロフェッショナル人材のうち、56%（※５）が採用プロセスにおいて他の関係者よりも採用マネージャーに反応する可能性が高いことがわかっています。この情報を賢く使い、関心度を高めるために、オンラインイベントでは必ず採用マネージャーを同席させてください。
応募を決める前から人材とつながることができれば、雇用関係が結ばれて以降もエンゲージメントを維持する有利な機会になります。組織に定着させ、長期的に能力を発揮してもらうチャンスが大幅に高まります。
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