日本のデジタルマーケティング分野の中でも、この数年、特に注目されているカスタマーエンゲージメントプラットフォーム市場に参入し、急拡大を遂げているBraze。プロダクトマネージャーである新田氏は、日本法人の2番目の社員としてBrazeに入社しました。日本市場に最先端のソリューションを提供する製品責任者として、会社立ち上げのタイミングから社員とコミュニケーションを取ってきた新田氏。会社の急成長を支える組織の根底にある原動力と、そのカルチャーについてお話を伺いました。
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新田 達也氏
Braze株式会社（https://www.braze.co.jp/）
最高技術 & プロダクト責任者
ロータスにエンジニアとして入社。その後IBM、マルケト、アドビにてB2B／B2Cのソフトウェア／SaaSの開発、品質管理、製品管理に従事し20年以上の経験を有する。マーケティングテクノロジーと製品管理の経験を活かし、2020年12月より現職。
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――Brazeのカルチャーを教えてください
コミュニケーションがものすごくオープンで、活発に行われているのが特徴です。今、社員数は世界で1,000人以上、日本では20人位なんですけれども、本当に多岐に渡るバックグラウンドを持つメンバーが参画しています。
当然、バックグラウンドが違う人たちが集まると、価値観が違っていたりすることもあります。しかし自分の意見が合っている・合っていないにとらわれず、活発に意見を言い合う。オープンにコミュニケーションを取っているのは非常に良いところだと思います。
――その文化はどのように培われていますか
創業初期メンバーは、すでにいる社員の知り合い経由で入社するというパターンが割と多いのですが、そろそろそうではない社員も増えてきている状況です。しかし「個人個人の意見や考え方は違って当然」という前提のもとで仕事を進めるという考え方があるので、新しく入社した社員も業務の中でオープンに意見を言い合っている場面を目にすることも多いです。
それを彼ら自身に感じ取ってもらうというのもありますしBraze代表取締役社長の菊地からも、新しく入ったメンバーに対してそういった考え方を伝えているというのもあると思います。
それから、従業員が守らなければいけないフィロソフィーの一つとして「煙を見付けたら絶対に無視するな」という、英語で言うと“Don't ignore the smoke”っていうものがあります。ちょっとした煙でも放っておくと大火事になるということの例えなんですけれど。
だから臭いものに蓋をしない。ちょっと違和感を感じたり何かおかしいなと思ったものは、すぐマネージャーや社長に伝えたり、同僚に話すなどして、コトが大きくならないうちに対処していく。それで良い環境が保たれているのは、他の会社にはないカルチャーかと思います。
――創業期ならではの課題はありますか
価値観や考え方が近い人同士で集まってしまわないようにということは、意識的に考えています。自分に対してあまり批判的なことを言わない人や、前職でつながりがあった人たちで固まってしまうと、外からは派閥のように見えてしまうこともあります。それはオープンなコミュニケーションやチームワークの障害になってくる可能性があると思っています。
今、現時点で何か問題になっている訳ではありませんが、今後社員数が増えていくにつれて、意識して考えなければいけない部分だと思っています。
――創業期の会社は忙しいイメージがありますが？
幸いなことに、引き合いやお問い合わせを多数いただいている状況なので、メンバー募集をしています。忙しいことは事実ですけれど、生産性が悪いことをやって忙しい訳ではありません。
今はまだ、1つ1つやっていることに意味があり、成果につながっていくのが目に見えて分かる規模感です。実際に社内の透明性が高く、結果がすぐ見える形にもなっています。忙しいですが成果につながる仕事をやらせてもらえているので、やりがいは非常にあります。
――プライベートとはどう両立させていますか
個人の予定や家族の事情が最大限尊重され、ワークライフバランスは非常に取りやすい環境です。私自身も、家族の事情で午前中だけ抜ける、午後の一定時間だけ抜けるなどが多い時期がありましたが、「ご家族第一で」と代表の菊地から声をかけてもらいました。これは私だけでなく、メンバーみんなに対しても同様です。
社内もそれに違和感を持つような雰囲気はまったくありません。それぞれがそれぞれの事情に合わせながら働く。とはいえ、それぞれが独立して働いているのではなくて、もちろんコミュニケーションやコラボレーションはオンラインで非常に活発にやっている状況です。
これは代表の菊地の方針でもありますが、プライベートを非常に大事にするという考え方がもともと本社の方でもあるので、日本法人も自然にそういう価値観になっていると思います。本当に個人の事情を尊重していただけるからこそ、「会社に対してきちんと貢献しよう」という思いが各メンバーに自然と湧いてくるのだと思います。
（肩書きは取材時のものです）