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title: コロナ禍による変化の現状をとらえる ～ニューノーマルに備える力を磨く～
description: ニューノーマルに向けて、組織は今何をすべきか。コロナ禍がもたらした変化を受け入れると同時に、今までやり過ごしてきた小さな綻びに改めて目をむければ、これからの組織づくりのヒントがきっと見つかる。
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# [コロナ禍による変化の現状をとらえる ～ニューノーマルに備える力を磨く～](https://services.randstad.co.jp/blog/20200521)

 作成者: [randstad](https://services.randstad.co.jp/blog/author/randstad)｜May 20, 2019 3:00:00 PM

新型コロナウイルスによる緊急事態宣言前後、ランスタッドで組織開発、人財教育、メンタルヘルスを専門に展開するEAP総研には、企業から様々な「困りごと」の相談が寄せられました。慣れない在宅勤務や、出社人数を制限してシフトを変更するなど、働き方のリズムや環境の変化への適応過程で生じるトラブルや不具合。こうした変化が緊急事態宣言下の一時的対応にとどまる業種はあるものの、在宅勤務やフレックス制度、ITを用いた会議などは今後ニューノーマルになることが予測されます。

働き方のニューノーマルを考えるとき、組織には何が求められるのでしょうか。

 

## **組織の小さなほころびが、大きな問題へ姿を変えて影響を及ぼす**

今までは見過ごされていたり、どうにか誤魔化せていたような小さな問題が、働き方の変化をきっかけに顕在化し、組織全体の不協和へつながる可能性があります 。  
なんとなく空気を読んで、やり過ごす。皆が対面で職場にいるからこそ成立していた関係にひずみはないか、改めて見直してみましょう。ニューノーマルにおいては、こうした些細なすれ違いが個人にとっても、組織にとっても大きな負荷へ発展するかもしれません。

- 環境や業務の変化に不平不満を言うばかりで改善に進まない
- 元々関係性が好ましくない社員間、部署間の亀裂が広がった
- 上司の指示や部下のホウレンソウが抽象的であったためにコミュニケーションのすれ違いが増えた  
  （今までは対面だったので補えていたことに気付いた）
- 属人化された業務により仕事の割り振りの不均衡が広がった  
  （出勤しなければいけない社員の固定化による不平等感など）
- 指示待ちの社員に対しての遠隔からの指示に追われる  
  （もしくは放置してしまうこととなっている）
- ワークライフバランス意識が低かったことで、在宅勤務の際に更なる労働時間の増加につながっている
- 家庭でのストレスが仕事に影響を及ぼすことが多くなった。
- 在宅勤務中、仕事以外の負担が大きい社員と小さな社員との間に摩擦が生じる  
  （オンライン会議の時間帯や業務バランス等）

 

## **組織に潜む不協和の兆しを見逃さないために**

- 組織の本来の機能がうまく回っていない、機能不全が生じていませんか？
- 多様な働き方に適応した仕事のバランスや適材適所が行われていますか？
- 自分たちの困りごとを自ら気づき、発信し、仲間と共に解決しようという風土はありますか？

　コロナ禍がもたらした変化とは何だったのか。組織に何が起こっているのかを整理してみる必要がありそうです。  
　変化を受け入れ、守るべき本質を改めて考えてみることでニューノーマルに適応する組織づくりのヒントが見えて  
　くるのではないでしょうか。

 

## **一人ひとりの環境とストレスに目を向ける**

働く人はそれぞれ、職場だけではなく家庭や自分自身のための時間からもストレスを受けています。  
そのため、どこかに生じた変化がストレスとなってしまうことは誰にも起こり得ることです。  
一時的な生活習慣の乱れや運動不足などについては、自粛生活の解除などから改善が想定されますが、ニューノーマルに適応していく中で、新たなストレスとどううまく付き合うか、現状で問題と感じていることをどう捉えて受け入れるか、できるのであれば改善して前に進むか、それを一歩立ち止まって考えることが大切です。

 

 

### **【専門家プロフィール】**

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**ランスタッド株式会社　EAP総研所長　川西　由美子(かわにし　ゆみこ)**

フィンランドのLyhytterapiainstituuttiにてヨーロッパを中心に世界25か国に広まりを見せる組織活性化技法の指導者資格を取得。現在はオランダに本社のある世界最大級の人材会社ランスタッド株式会社のEAP総研所長として国家機関、地方自治体、企業、病院などで産業競争力を高める人材育成や組織改革の技法を広めている。臨床心理学、組織心理学が専門。著書多数。ベトナムの情報通信省やインドネシアでも出版され、ベトナムの大学や企業、インドネシアの企業でも教育活動を行っている。  
現在、病院臨床としてはストレスドックの心理カウンセリングも行っている（1998年～現在に至る）。  
2012年～2015年には東日本大震災後の福島県南相馬市民のメンタルヘルスケアに従事（厚生労働省の委託事業として）

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